オンラインリハビリのメリット| 安全で効果的なリハビリテーションの進め方・導入方法

コラム

介護スタッフの基礎知識

更新日:2024/04/05

自宅でもリハビリをしたい、介護保険内のリハビリでは回数が少ないなど、自宅でのリハビリの需要が高まっています。そんな人にこそ薦めやすいのが「オンラインリハビリ」です。ここでは訪問リハビリとの違いや事業所のメリットなど、さまざまな視点からオンラインリハビリを解説しています。 

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オンラインリハビリとは

オンラインリハビリは、パソコンやスマホ、タブレットなどの端末を用いて、自宅で遠隔リハビリを受けられるサービスです。

オンライン上で理学療法士や作業療法士が適切なリハビリのサポートやアドバイスを提供することにより、自宅で正確なリハビリが行えます。

オンラインリハビリは、主に「介護事業所が遠くて通いづらい」「保険内でのリハビリが十分でない」などの課題に対応するサービスとして発展してきました。

人同士が接触しないため、新型コロナウイルス感染を予防しながらリハビリをする方法としても利用されています。

オンラインリハビリに適した環境を作りたい方は、以下の記事をご一読ください。
在宅リハビリ支援|自宅でできる!専門家によるオンラインリハビリ『リハブスタジオ』

オンラインリハビリのメリット

オンラインリハビリにはたくさんのメリットがあります。以下でオンラインリハビリのメリットを6つ紹介します。

場所に依存しない

オンラインリハビリは自宅で行えるため、気軽に始められます。また、リハビリが実施できる施設までの移動が不要なので、住んでいる場所に依存しません。

これにより「リハビリを必要としているのに場所の問題でリハビリを受けられない」というジレンマを解消できます。

たとえば、過疎地では以下のようなケースが考えられます

  • リハビリを受けられる施設がない
  • リハビリを受けられる施設まで遠く、送迎が困難
  • 利用者自身の体力の問題でリハビリを受けられる施設まで通うことが難しい

また、介護保険サービスの訪問リハビリは、オンラインリハビリと同様に自宅でリハビリを受けられるサービスですが「他人に家に入ってほしくない」と考える方もいるため、訪問リハビリを拒否されるケースもあります。

自宅に他人を入れることに拒否感のある方は、オンラインリハビリを用いることで、リハビリサービス利用のハードルが低くなるでしょう。

継続的なリハビリの実施

高齢者が継続的な運動を行わない場合、筋力・バランス・柔軟性などの身体機能が低下する可能性があります。

オンラインリハビリは、利用者が住み慣れた自宅で気軽にリハビリを実施できるため、無理なく続けやすいでしょう。

オンラインリハビリの内容は、主に特殊な器具を使わず自宅で行えるものであるため、自主練習としても実践できます。

また、オンラインリハビリは通う必要がありません。移動時間なくリハビリを受けられるため、利用者の身体的・心理的な負担が減り、リハビリを続けやすくなります。

継続的なリハビリにより、利用者の身体機能の維持・向上が期待できるでしょう。

療法士の効率的配置

既存の介護保険サービスである訪問リハビリは、 専門の療法士が利用者の自宅や施設を訪れ、対面でリハビリを提供します。訪問リハビリは、療法士の移動時間が必要であり、利用できる地域は無制限ではありません。この影響を受けるのが、近くに介護事業所のない過疎地の利用者です。

オンラインリハビリでは療法士の移動時間を削減することで、稼働時間を増やし、療法士を効率的に配置することができるでしょう。同時に移動時間を削減することで療法士の負担も軽減され、サービス提供に集中できるというメリットもあります。

介護事業所の経営面からみると、介護事業所の新たな収益源にできるかもしれません。

感染症の予防対策

感染症の予防対策として、厚生労働省より「密閉・密集・密接」の3密を避けることが推奨されています。

密閉は「屋内や閉鎖された空間での集まり」、密集は「多くの人が集まる状況」、密接は「他の人との距離が近い状態」を指します。

新型コロナウイルス流行の影響で介護事業所が一定期間休業し、リハビリが受けられなかった利用者も多くいることでしょう。

オンラインリハビリでは、利用者同士が直接会うことはありません。「3密」を避けられるメリットがあります。

介護事業所の経営面からみても、新型コロナウイルスなどの感染症で休業や利用者数が減少することによる損失は小さいものではありません。

オンラインリハビリは、感染症の拡大を防ぎ、介護事業所の経営を安定させるための有用な手段になり得ます。

専門家がチェックできる

オンラインリハビリでは、理学療法士や作業療法士などの専門家が遠隔でリハビリをチェックし、利用者の体の状態を把握できます。

専門家が利用者の状態を把握することで、遠隔であっても、利用者一人一人に合った適切なアドバイスやサポートが可能です。

利用者自身がリハビリを1人で継続するのは、容易ではないでしょう。専門家のチェックを受けることで、モチベーションを保ちつつ、リハビリを継続しやすくなります。

また、リハビリは間違った方法で行うと効果がなかなか得られません。さらに、無理な方法で行うと痛みが出てしまう可能性もあります。

専門家から正しい方法(身体の使い方・筋力トレーニングの回数)を教わり、リハビリ実施後に効果を感じることができれば、自然と意欲が高まるでしょう。

利用者に効果的なリハビリを行うためにも、専門家のチェックは欠かせません。

オンラインリハビリの種類

オンラインリハビリの種類は、動画視聴タイプとテレビ電話タイプの2つです。下記でそれぞれの特徴について解説します。

動画視聴タイプ

オンラインリハビリの動画視聴タイプでは、利用者は指示された動画やオンデマンドのリハビリコンテンツを自宅で視聴します。

利用者は専門家の指導に基づいた運動やリハビリを自分のペースで行えます。

動画視聴タイプはあらかじめ録画された動画を視聴するため、リアルタイムで視聴する必要がありません。スマートフォンやパソコンを使用し、利用者のスケジュールに合わせて行えるメリットがあります。

テレビ電話タイプ

オンラインリハビリのテレビ電話タイプでは、利用者と専門家がリアルタイムでビデオ通話をしながらリハビリを進めます。

ビデオ電話はリアルタイムで行われることから、自由な時間に視聴することはできません。

ただし、利用者は自宅から専門家に即時的なフィードバックを受けながら、リハビリプランを実施できます。

遠隔地にいる利用者も専門的なリハビリを受けられるメリットがあります。

オンラインリハビリの課題・注意点

メリットの多くあるオンラインリハビリですが、万能ではありません。ここでは、留意しておくべきオンラインリハビリの課題や注意点について解説します。

直接会わないと実施できない訓練・検査・評価がある

遠隔では利用者の大まかな動きは確認できますが、筋肉や関節の動きの詳細を直接確認することができません。

そのため、対面で行う必要のある特定の訓練・検査・評価が制限されます。

たとえば、療法士が利用者に触れて行う手技療法や特殊な機器を使用する場合などは対面でなければ行えないケースがあります。

利用者のITリテラシーにばらつきがある

リハビリを受けたいと希望する利用者が、ITリテラシーの高くない高齢者というケースは往々にしてあるでしょう。

利用希望者の中には、そもそも端末を持っていない方やオンライン環境が準備できない方、端末の操作・オンライン環境に不慣れな方もいるかもしれません。

不十分なITリテラシーが原因でオンラインリハビリを十分に受けられない場合があり、利用者のストレスとなるケースが考えられます。

ITに関する教育やサポートが不十分な場合、リモートでのリハビリプロセスが円滑に進まない可能性があるでしょう。

リハビリ専門職のアドバイスを自宅で受けられる「リハブスタジオ」

自宅でリハビリしたいと考えている方は、「リハブスタジオ」がおすすめです。

リハブスタジオとは、利用者にあわせたリハビリプログラムを自宅で受けられるオンライン支援サービスです。

リハビリ専門職が利用者の目標や身体機能をアセスメントし、オリジナルのリハビリをご提案。

オンラインで直接一緒にリハビリのアドバイスを受けられるので、運動を楽しく続けることが可能です。

利用者には、リハビリを受けるための専用タブレット端末を貸し出しています。

遠隔サポートもしているので、はじめて端末を操作する方でも安心して利用できます。

自宅からオンラインでリハビリ専門職による介護リハビリが受けられるリハブスタジオ

「自宅でも気軽にリハビリしたい」というニーズに応えるために

オンラインリハビリは、「自宅でもリハビリしたい」という利用者のニーズに応えられる画期的な手段です。

利用者のITリテラシーの課題はありますが、場所に依存せず簡単に始められるメリットがあります。

昨今、新型コロナ感染対策としても有用であり、利用者のニーズに応える選択肢となるでしょう。

療法士の移動時間の短縮による稼働時間の増加や、感染予防にも繋がるため、介護事業所の経営安定にも寄与します。

「自宅でリハビリしたい」というニーズに応えるサービスは、専用タブレット端末の貸し出しとサポートがある「リハブスタジオ」がおすすめです。

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この記事の著者

Rehab Cloud編集部   

記事内容については、理学療法士や作業療法士といった専門職や、デイサービスでの勤務経験がある管理職や機能訓練指導員など専門的な知識のあるメンバーが最終確認をして公開しております。

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