自費リハビリ|保険適用との違い・効果・料金・注意点など徹底解説

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更新日:2024/12/11

通常のリハビリでは介護保険・医療保険のどちらかを利用して利用者負担1~3割でリハビリを行います。保険適用外の場合は「自費リハビリ」としてリハビリすることが可能です。ここでは、自費リハビリの内容や提供施設などについて解説しています。自費リハビリについて利用者から質問が来た場合に参考にしてください。  

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自費リハビリって何?保険適用外のリハビリとは

自費リハビリとは、「保険適用外のリハビリ」のことです。基本的に、リハビリは医療保険や介護保険の適用のもとで行われ、日数や内容が決められています。

保険適用なので費用の自己負担が少ない代わりに、一定の期間でリハビリが終了します。

自費リハビリは保険適用外で自費になる一方で、日数をはじめとした制限がない状態でリハビリを受けられるのが大きな特徴です。

そのため、自分が納得がいくまでリハビリを受けることが可能です。

前提として、この記事では医療保険・介護保険の適用ではないリハビリのことを「自費リハビリ」として扱いながら解説をします。

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自費リハビリと保険適用リハビリの違いとは

自費リハビリと保険適用のリハビリには、どのような違いがあるのでしょうか。ここではそれぞれの違いについて詳しく解説します。

介護保険外サービスについて知りたい方は、こちらの記事をご一読ください。
▶︎介護保険外サービス一覧|種類と事例・サービス提供時の注意点など徹底解説

保険適用リハビリについて

まず、保険適用のリハビリの種類についておさえておきましょう。保険適用のリハビリには、「介護保険」と「医療保険」の2種類があります。

それぞれの保険で提供されるリハビリや提供施設について、以下の表にまとめました。

介護保険

提供施設

介護施設のリハビリ

訪問リハビリ

訪問看護によるリハビリ

  • デイサービス
  • 通所リハビリ(デイケア)
  • 特別養護老人ホーム
  • 介護付き有料老人ホーム
  • 病院・診療所
  • 介護老人保健施設
  • 介護医療院
  • 介護医療院
  • 訪問看護ステーション

 

医療保険

 

訪問リハビリ

訪問看護によるリハビリ

名称

在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料 訪問看護基本療養費

提供施設

病院・診療所 訪問看護ステーション

 

自費リハビリについて

次に、自費リハビリについてご紹介します。

自費リハビリを提供している施設や内容などを以下の表にまとめました。

提供している施設

  • 医療機関
  • デイサービス
  • 民間施設
  • 訪問型サービス など

リハビリの内容

利用者の希望に沿った内容を実施

担当するリハビリ職

  • 理学療法士
  • 作業療法士
  • 言語聴覚士

自費リハビリを受けられる施設はさまざまな種類があり、訪問型サービスも提供しています。また、医師の指示が必要な保険適用リハビリよりもリハビリ内容の自由度が高い傾向にあります。

自費リハビリを選ぶメリット

自費リハビリを選ぶのには、どのようなメリットがあるのでしょうか。ここではメリットについて詳しく解説します。

自由度の高いリハビリプランを組める

まず、自費リハビリでは自由度の高いリハビリプランを組める点です。保険適用のリハビリでは、医師の指示のもとで行われるため、ある程度の制限があります。

一方で、自費リハビリは内容に制限がなく、本人が希望したリハビリを受けることが可能です。内容の自由度が高ければ、その分本人にとって満足度の高いリハビリを行えるでしょう。

専門家による質の高いリハビリサービスを選択できる

理学療法士や作業療法士などのリハビリ専門職による、質の高いサービスを受けられるのもメリットの1つです。リハビリ専門職と相談しながらリハビリを進めていくことで、自身が考えている目標の達成につながるでしょう。

また、保険適用でのリハビリはセラピストを指名できませんが、自費リハビリでは施設によっては指名が可能です。そのため、技術の高いセラピストに継続してリハビリをしてもらえる可能性もあります。

回数に制限や期限がない

自費リハビリに回数の制限や期限は設けられていません。保険適用のリハビリでは疾患によって期限が設けられており、基本的に最大で180日と決められています。

一方で、自費リハビリは保険によるサービスではないため、そのような制限がなく、納得がいくまでリハビリを受けられます。

自分の好きな時間帯や曜日、回数などを選びながらリハビリを進めることが可能です。このように、自費リハビリは保険適用のリハビリにはないメリットが多くあることがわかるでしょう。

介護のリハビリに関する概要は、以下の記事でさらに詳しく解説しています。基礎知識として役立ちますので、ぜひご一読ください。
介護リハビリの全て|リハビリテーションの定義や重要性・機能訓練との違いなどリハビリの全てを解説

自費リハビリの料金

自費リハビリの料金は全額自己負担なので、保険適用のリハビリよりも高めとなっています。料金の相場としては、1時間8,000〜10,000円あたりが目安です。

施設によって料金に差があったり、さまざまなプランを提供していたりすることもあるので、自費リハビリを探す際はよく確認しておきましょう。

自費リハビリを利用する際の注意点

自費リハビリを利用する際の注意点としては、以下の通りです。 

  • 料金が高額になりやすい

料金の項目で解説した通り、自費リハビリは高額になりやすい点に注意しましょう。

金銭的な負担を減らしながらリハビリを受けたい場合は、保険適用のリハビリを活用したほうが良いケースもあります。

  • 医療機関との連携が取りづらい

自費リハビリのなかには、医師の指示がない状態でリハビリを提供している場所もあります。

その場合、医療機関との連携が取りづらく、リスク管理を十分に整えられないままリハビリを行ってしまう可能性があります。

自費リハビリを検討している場合は、以前リハビリを受けていた医療機関から紹介状を書いてもらうことも1つの手段です。

  • 提供している機関が少ない

そもそも、自費リハビリを提供している機関が少ないというデメリットもあります。

都市部には自費リハビリのサービスは多い傾向にありますが、人口の少ない地方では提供している数が少ないことも珍しくありません。

そのため、自費リハビリを受けたくても近くにない、というケースもあるでしょう。

  • サービスを提供する事業所の情報が得にくい

全ての事業所のWebサイトの質が担保されているとは言い難いため、個別の情報を得にくいのがデメリットと言えます。

違法・問題とされる自費リハビリのケース

自費リハビリは、保険診療が適用されない場合や個別的なサービスを求める利用者にとって魅力的な選択肢ですが、一部では違法または問題となるケースが発生しています。不適切なサービスを受けると、効果が期待できないだけでなく、利用者の健康や安全に悪影響を及ぼす可能性もあります。

違法・問題のケースとなる自費リハビリ

自費リハビリは、健康増進や介護予防を目的とした場合には問題ありません。しかし、診断された病気に対するリハビリを医師の指示なしで行うことは法律違反となります。また、広告内容によっては違法とされることもあります。

以下のようなケースは、自費リハビリが違法である可能性があります。

  • 「リハビリテーション」や「理学療法・作業療法」を提供していると広告している場合
  • 利用者に対して診断行為を行っている場合
  • 効果を過剰に宣伝したり、根拠のない情報を提供している場合

違法・問題とされる自費リハビリを見抜く方法

1. 提供者の資格を確認する

理学療法士や作業療法士などの国家資格を持っているかを確認してください。資格の有無は名刺や公式サイトで確認しましょう。

2. 医療機関との連携状況を確認する

特に既往歴がある方は、自費リハビリを利用するにあたり、医療機関との連携状況を確認することが重要です。

3. 広告内容を確認する

「必ず治る」「効果保証」などの誇大広告には注意してください。科学的根拠がない内容を掲げているサービスは信頼性に欠けます。広告や説明文で具体的な方法や効果の根拠が示されているかを確認しましょう。

4. 口コミや評判をチェックする

他の利用者の口コミや評判を参考にしましょう。実際の体験談を確認することで、信頼性のあるサービスかどうかを判断できます。ただし、過剰に良い評価ばかりが並んでいる場合は、情報操作の可能性もあるため慎重に判断してください。

自費リハビリを活用するメリット・デメリットを把握しておこう

自費リハビリは、保険適用のリハビリと比較すると内容の自由度が高く、本人が納得するまでサービスを受けられるメリットがあります。

その一方で、保険適用外なので料金は全額負担である点や、自費リハビリを提供している機関が少ないというデメリットも存在します。

このような自費リハビリのメリット・デメリットを把握したうえで、どちらのリハビリを活用すべきかを検討することが大切です。

ぜひ今回の記事を参考にして、自費リハビリの特徴をおさえておきましょう。

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この記事の著者

Rehab Cloud編集部   

記事内容については、理学療法士や作業療法士といった専門職や、デイサービスでの勤務経験がある管理職や機能訓練指導員など専門的な知識のあるメンバーが最終確認をして公開しております。

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